耐震と免震の違いとは？リフォームが必要な建物や工事内容をご紹介

日本は、地震が多い国です。そのため、小さな地震は全国各地で起こりますが、時として大地震が起こり大きな被害となることがあります。そのようなニュースを目にすると、自分の住居は大丈夫だろうかと心配になるかもしれません。こちらでは、耐震リフォームや補強工事にはどのような種類があるかについて紹介します。

耐震リフォームの基準ってなに

安全な建物に住みたいという思いは、誰にでもあります。そうすると、今住んでいる家が地震に耐えられるのか心配になってくるでしょう。そこで、耐震リフォームが必要となる建物の基準、耐震・免振・制震の違いなどを簡単にご紹介します。

1978年の宮城県沖地震の被害が大きかったことを受け、1981年に建築基準法が改正されました。これが一般的によく聞く新耐震基準です。

旧耐震基準では震度5程度の地震で大きな損壊や損傷受けないことを基準にしていましたが、新耐震基準では震度6以上に引き上げられました。そのため、一つの目安として1981年以前の耐震基準で作られた建物には耐震リフォームが必要といえるでしょう。

さらに、2000年にも改正がありました。これは、1995年の阪神淡路大震災の被害を基にした木造建築に関する改正です。こちらでは、基礎設計、基礎や柱などの接合部に使う金具の取り付け方、耐力壁の配置などについて規定されています。

全体の大きな改正は1981年基準となりますが、木造建築に関しては2000年改正のものを基準として考えるようにしましょう。

建物の地震関連の話を見たり聞いたりしていると、耐震だけでなく免震や制震という言葉も出てきます。この3つの言葉の違いを簡単に見てみましょう。

・【耐震構造】

読んで字の如く「地震の揺れに耐える」ことが目的の構造です。揺れに耐えることで、建物の損壊や損傷を最小限にします。ただし、地震時の揺れを抑えるわけではないので、揺れに対する体感は大きいままです。

・【免振構造】

基礎と建物の間に免震装置を設置する方法です。装置により2つが切り離されることで、揺れが建物に直接伝わりません。それにより、建物だけでなく家具などの倒壊や破損を少なくできます。

・【制震構造】

建物の内部に錘(おもり)やダンパー(ゴム・オイル・鋼)などを組み込むことで装置に揺れを吸収させる方法です。繰り返しの揺れにも強い構造といわれています。

耐震リフォームの工事にはどのようなものがあるのか、と気になりませんか？こちらでは、耐震リフォーム工事の種類をご紹介します。

建物に限らず、基礎や土台は大切です。そのため、土台の腐食や白アリよる被害、基礎のコンクリート部分の亀裂や鉄筋が入っていない、経年劣化などがあると途端に弱くなり倒壊のリスクが高まります。

工事は、基礎や土台の不具合の種類によって修復や白アリの駆除・ひび割れの補修・基礎の補強・コンクリートの増し打ちなどがあり、方法は業者によりさまざまです。

壁を補強する方法としては、筋交いを入れる方法と耐力壁を配置する方法があります。

筋交いは、柱と梁の関係を崩れにくくするためのものです。単に筋交いを入れるだけでなく、柱・梁・筋交いを金具で固定すれば強度が一層増します。

垂直方向と水平方向への強さを持った壁材が、耐力壁です。耐力壁を使用することで、耐震性能を高められます。ただし、耐力壁を使用するときは配置のバランスが大切です。偏った配置にしてしまうと、揺れがきたときにねじれが起こり、逆に倒壊の危険度が上がります。

日本古来の瓦屋根は、かなりの重量です。そのため、地震が起こると重心が高いせいで揺れが大きくなったり、屋根の重さで家が潰れたりする可能性が高まります。

その危険性を軽減するために使われるのが、従来の瓦より軽いスレート屋根・金属屋根・軽量瓦などです。ただし、屋根だけを変更しても被害が小さくなるわけではありません。屋根の変更は、ほかの耐震リフォームとセットにすることで効果が上がります。

耐震リフォームをした方がよいと漠然と考えているだけでは、どこから手をつければよいのか分かりませんよね。築年数という客観的な見方はありますが、建てられたときの状況や住んでいる場所、今までの被災状況などにより個々の状態が異なります。

そのため耐震リフォームを考えるなら、きちんと専門家に診断してもらいましょう。このときに大切なのは、耐震リフォームを取り扱っている業者を探すことです。耐震に詳しい業者の方が安心してお願いできますよ。

また、耐震リフォームは高額になるため、居住地の自治体に補助金制度があるかどうかも事前に確認しておきましょう。