自宅を増築！費用の目安や確認申請などをご紹介します

生活をしていると家族が増えたり、ライフスタイルが変わったりして部屋が足りなくなることがあるでしょう。

そうなると、一戸建ての場合なら増築を考えるのではないでしょうか。

しかし、気になるのが費用です。

そこで、増築に掛かる費用をご紹介します。

増築の基本や費用の目安をご紹介

増築、改築、改装、リフォーム、リノベーションなど、住宅に関する用語はといえばさまざまなものが思い浮かぶのではないでしょうか。

今回はこのうちの床面積を増やす方法である増築と、その費用についてご紹介します。

増築とは、もともとある建物や部屋の床面積を増やす工事です。

増築も改築もリノベーションも意味は違いますが、リフォームの中の一つに含まれます。

増築は大きく分けて「差しかけ増築」「おかぐら増築」「取り壊し増築」の三種類です。

差しかけ増築は、一番費用を抑えられる方法で解体が少なくてすみます。増築するところに接する部分だけを解体するため、居住したままの工事が可能です。

おかぐら増築は、1階の屋根を取り払って2階を増築します。そのため1階の強度によっては、柱や梁の強度を増やす必要が出てくるかもしれません。その場合は補強のための費用が掛かるため、差しかけ増築より費用が高くなるでしょう。

取り壊し増築は、その名の通り屋根や壁などの建物部分を取り壊しての増築となります。そのため、解体費用、補強費用が増えることになり、一番費用が多く掛かる方法です。

基本となる増築費用は、木造建築より鉄筋や鉄骨住宅の方が高額です。

また、補強が必要になる2階は同じ広さでも費用が上がります。坪単価で比べてみましょう。

1階部分の木造建築は70万円、鉄筋や鉄骨は100万円、2階は120万円です。

ただし、これらは基本の費用であり、キッチンやトイレ、お風呂などの配管工事や配管ダクト工事、内装などの施工が増えると工事費用は変わってきます。

今回は、木造建築の1階部分の場合で計算します。

場所	広さ	基本料金	配管工事	ダクト工事	設備	合計
キッチン	6畳	210万円	5万円	10万円	50万円～	275万円～
トイレ	1畳	35万円	5万円	－	6万円～	50万円～
ビルトインガレージ	車1台分	－	－	－	－	100～350万円

新築と違い増築の場合は、確認申請が必要なものとそうでないものに分かれます。

そこで、どのような場合に申請が必要なのかを見てみましょう。

増築の際に確認申請が必要となる条件は、10平方メートルを超えた準防火、または防火地域以外の土地です。

ただし、この条件に当てはまらず申請が必要ではない場合でも違法建築をしてはなりません。

増築の申請は、さまざまな状況が考えられるため専門知識が必要となります。そのため、建築士などの専門家にお願いするのが一般的です。

また、増築する場合には建ぺい率や容積率が関わってきます。あとでトラブルにならないようにさまざまな角度から建築事務所や建築士などに相談するようにしましょう。

増築をする場合の目安になる坪単価はありますが、それがそのまますべての人に当てはまるわけではありません。

資材や設備のグレードや建物の耐久性により大きく変わってくるのです。

そのため、適正な費用を知るには相見積もりを取る必要があります。

同じことをお願いしても業者により金額や内容が変わってくるのが常です。

面倒でも複数の業者に見積もりを立ててもらい、話をして納得したところに依頼するようにしましょう。